本学学友会中央事務局の調査企画部は、学友会所属団体の在り方について「抜本的に見直す時期が来ている」と見解を示した。調査企画部が起案した2025年度団体活動支援方針の中に明記された。所属団体の管理・支援の方法について、今後改革を行うことを示唆した形だ。
本学衣笠キャンパス・学生会館300を超える学友会所属団体は、その規模や実績によって①公認団体②同好会③任意団体④登録団体――の四つに分類される。
任意団体以上の団体について、スポーツ系団体は体育会本部が、研究系団体は学術本部が、文化系団体は学芸総部本部が活動支援を行ってきた。設立して間もない団体などは、登録団体として中央事務局に所属し、調査企画部による支援を受ける。
方針の中で同部は、団体に「多種多様な活動の形態が見られる」として「従来からの管理・支援方法のままで良いのであろうか」と提起した。
その上で、登録団体や、学友会所属団体になりたいと考えている団体の在り方、支援の方法などについて「ゼロベースで検討し、時代に合わせた支援と管理ができるように検討を加速させ、実行へと移していく」とした。
調査企画部の乾岳人部長（文2）は「所属団体の皆様に寄与するため、方針に則り活動を進めていく」と話している。
（小林）
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