本学に所属する国際協力団体IROHAは、カンボジアへの教育支援を継続的に行っている。
本団体の代表を務める若林和（なごむ）さんに、活動内容や現在実施中のクラウドファンディングについて話を聞いた。
オンライン取材に応じた若林さん本団体は主な活動として、カンボジアの農村部にある小学校・中学校に情操教育を中心とした教育支援を行っている。カンボジアは、ポル・ポト政権時代に住民の大量虐殺が行われたことで、現地の農村部に住む人々が子どもたちの教育を担える環境が整っていない。
本団体が持つ魅力や強みについて、若林さんは「所属人数」と「社会との接点」を挙げた。「現在、121名の学生が所属している。携わってくれる人が多ければ多いほど、さまざまな角度から支援の内容や形態について考えることができる」と語る。また学外でつながりを作る活動の一環として日本国内の高校に出向いて国際協力について講演を行っている。さらに、企業から金銭面で協力をもらうことで社会との接点を作っている。
コロナ前までは、週に1回、京都の河原町と大阪の梅田で募金活動を行ってきた。また、本学の食堂とのコラボメニューを開発したり年2回のカンボジアへの渡航を行ったりと、その活動は多岐にわたる。現在は団体内で10のプロジェクトがそれぞれ動いているという。
活動の様子（写真はコロナ前のもの）クラウドファンディング実施中 現地学校の通信環境設備整える目的
本団体は4月6日からクラウドファンディングを実施している。集まった資金は現地の学校のWi-Fiやパソコンなどの通信設備の整備に充てられる。目標額は25万円。
「通信環境の整備ができたら、これを使って現地の子供たちとオンラインで交流をや授業をしたい。私たち日本の大学生が現地の子供たちと交流を図ることで、彼らの世界や視野を広くしてもらいたい」と若林さんはクラウドファンディング実施の目的を語った。
教育に関する「国際協力」という活動について、若林さんは「コロナ禍でもコロナ禍でなくとも、教育環境を整えることはとても大切。この姿勢を、団体としてこれからも変わらずに持ち続けたい」と話す。
また「今でこそウクライナに注目が集まっているが、コロナ禍だとどうしても世界に目を向けにくい」とする。コロナ禍でも現地との接点を増やしながら「国際協力の輪」を広げるために活動したいと話した。
クラウドファンディングは、6月5日まで行われる予定。（坂口）
