［社説］ムードル移行　学生への説明責任果たせ　

今年度より「manaba（マナバ）+R」に代わって全面的に導入された新たな授業支援システム（LMS）「moodle（ムードル）＋R」。全面稼働初日の4月6日には、アクセス集中による接続障害・動作遅延が発生し、交流サイト（SNS）上では大学側の対応に不満を持つ学生の声が相次いだ。

大学側はムードルの導入過程において、学生に対しマナバからムードルに移行しなければならないと断言できる明確な根拠を提示、説明できていたか。

マナバとムードルの平行稼働期間は１年間あったはずだ。学園振興委員会が昨年実施した全学アンケートによると、移行期間におけるムードル使用率は49・７％。半数の教員がマナバにとどまっている状態で、なぜ大学はムードルに完全移行するという判断に至ったのか。

学生や学友会に対しマナバからムードルへの移行において十分な説明があったとも思えない。

大学側は導入の理由について「新たな学びのスタイルに対応していくため」という言葉でごまかさず、真摯に学生の意見と向き合うべきだ。

昨年7月に行われた文学部自治会が実施したアンケートでは73・７％が「マナバで良かった」と回答した。また、学友会は懇談会の後、賛成も反対もできないという結論に達した。

どうしてマナバからムードルへ移行する必要があったのか。学生が納得できる理由を大学側が提示できない限り、この不信感を拭うことはできない。

本学は立命館憲章で「民主的な学園運営の歩みを進める」と明言している。民主的な学園運営には学生と大学による対話が必須だ。

今回のムードルへの移行は本当に対話によって取り決められたものなのか。学生がこの移行に疑問を呈している時点で答えは明白だ。