本学は、4月1日から学内3キャンパスの施設予約の閲覧や申請などができるTriR Campus（TriR）の運用を開始することを発表した。
TriRは、これまでの施設予約管理の利便性や即時性などの向上を目的としている。2018年から大学全体でシステムと運用ルールの検討が行われてきたという。なお、現在、体育施設については、施設の使用方法が複雑であるためOICアリーナのみの掲載を予定しているが、他の体育施設の掲載も検討されている。
またコロナ禍の課外自主活動について、学生部の小沢道紀副部長は「今、講義も含めて、感染対策を行いながら、必要な活動を止めない方向に変化している。この2年で学生も『コロナ禍でも何をするか』が見えてきたと思う」と言及。また、学生オフィスの坂井亜希子さんは新入生に「コロナ禍でも積極的に前に進んでほしい」とする。
1月末時点で、学友会に所属する団体の約6割を占める268団体が対面活動を再開している。申請について小沢副部長は「学生の感染によって学生本人とその家族に不利益がないようにということが一番。どのように団体内の全員が感染症対策を守れるかを学生自ら考え、実施してもらうことを重視している」とした。また再開基準が明文化されているわけではないとしつつ、判断に差異がないよう面談や学生部内の複数の確認の実施、キャンパス間での共有、すべての申請に対する学生部長の最終判断が行われているという。
具体的には、再開が許可された文化・芸術系の団体に関しては、対面活動再開許可の段階から該当団体に関わっている新型コロナウイルスに関する専任の職員と担当職員が申請の確認を行い、資料が整っていれば、それを受けて、学生部の課長と部長の確認が行われている。
対して、対面活動の再開が許可されていない団体に対しては、再開申請をmanaba＋R等で案内し、申請を受け付けている。申請を受け付けた団体に対しては、書類の一次選考を経て、学生部の副部長と各キャンパスの学生部課長、担当職員との対面活動再開面談が実施される。そして、完全に団体の対応方針が完成し、副部長と課長の許可が下りれば、学生部長の確認、許可となる。なお、スポーツ系の団体について小沢副部長は、2020年度の夏明けから、基本的にすべての団体が対面での活動を再開できるよう対応しているという。加えて、現在はリスクに応じて申請を出してもらう形を取っているとする。
また、課外自主活動に関する情報の周知について、坂井さんはmanaba＋Rでの配信と同時に全学生（約32000名）にメールでの案内をしているとする。さらに対面活動を再開している団体については、団体内の三役と一定のやり取りをしている担当職員からメールで伝達を行っているという。さらに今後の情報周知について坂井さんは「学友会の継続手続きをしている団体のうち、対面活動を再開していない団体については学友会と連携していくことで一定アプローチができると考えている」と展望した。(川村)
